損失時に新規の売買を止める安全装置が、バックテストを無意味にしていた

開発記録（第5回）。AI に日本株の売買判断をさせる投資システム investTool を個人で開発しています。全体像は目次記事にまとめています。

この記事の要点

やりたかったこと

investTool では、資産が最高値からどれだけ下がったか（ドローダウン）に応じて、売買の強さを段階的に落とす決まりにしています。「大きく負けないこと」を優先するためです。

警戒と新規停止は、−5% より上に戻ったら通常に戻る、という決まりでした。

売買ルールの組み合わせを比べていたところ、戦略B（押し目買い）の資産の推移が、途中からずっと横ばいになっていることに気づきました。

新規停止になると新しい株を買わないので、持っている株を手仕舞った後は、資産は現金だけになります。現金は増えも減りもしないので、「−5% より上に戻ったら再開」の条件は二度と満たされません。

それまでの結果の多くが、この状態を含んでいた

それまでに試したパラメータの組み合わせの多くが、途中から止まったままの状態を含んでいました。戦略の良し悪しではなく、安全装置の作りで成績が決まっていたことになります。

対処として、「株を持たないまま新規停止が一定の日数続いたら、その時点の資産を新しい最高値として計算し直し、再開する」という冷却期間を設けました。

冷却期間の長さを変えて比べたところ、再開すると取引の回数は増えますが、資産全体の最大の下落は −10% を超えるようになりました。

例	TOPIX との差（年率）	最大の下落
戦略B ＋冷却期間20日＋ 1回の損失を1.5%まで許す	+0.3%	−12.7%

再開を早めるほど、止める意味が薄れます。最終的に、冷却期間は 60営業日（約3か月）にしました。実際の運用では、再開の前に振り返りを行う決まりにしています。

ポイント

安全装置を入れるときは、止める条件だけでなく、解除の条件が本当に満たせるかも確かめる必要がありました。

最初の探索の結果は、年率で +0.5〜+1.5% でした。同じ期間の TOPIX は +4.7% です。

比べる相手の TOPIX は、常に資金の100%を株で持っている状態です。一方、こちらの戦略は条件がそろった銘柄しか買わないため、多くの日は株を持っていません。株を持っていない日の資金は何も稼がないので、この差だけで不利になります。

株を持っていた日が少ない理由は、主に次の3つでした。

勝率より先に見るべきだったこと

勝率やプロフィットファクター（利益の合計 ÷ 損失の合計）を見る前に、比べる相手と同じ土俵に立っているかを確かめる必要がありました。「市場にいる割合」は、成績の指標の1つとして毎回出すようにしています。

空いている資金を TOPIX 連動の ETF に置いておき、売買のシグナルが出たら入れ替える戦略（戦略E）も、この後で試しました。結果は次回に書きます。

冷却期間の60営業日は、リスク管理の設定として実際の仮想売買（ペーパートレード）でも使っています。設定はコードではなく設定ファイルに置き、バックテストでも同じ値を読むようにしています。

まとめ

「損失が膨らんだら止める」は、それだけ聞けば正しい決まりです。しかし止めた後にどうやって再開するかまで考えないと、バックテストの結果そのものが意味を持たなくなりました。

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